小学校の先生は、国語、算数などの主要教科から、音楽、体育などに至るまで、全教科を教える力が求められます。加えて、1～6年生まで、全学年を教える力も求められます。それだけに、教員免許状取得への道のりも容易ではありません。

それでは、小学校教員免許状取得までの道のりを見て行きましょう。

まず、最低限必要なこと。それは、「高等学校を卒業していること」です。中卒では原則として教師になれません。ただし、大検（大学入学資格検定）に合格していれば大丈夫です。

高校卒業（大検合格）後の道のりは、大きく三つに分かれます。

小学校の先生になりたい人の多くは、①を選択します。小学校一種免許状が取得できる大学の一覧は、以下のとおりです。

小学校教員一種免許状が取得できる大学

小学校教員二種免許状が取得できる大学

小学校教員専修免許状が取得できる大学

（平成21年4月1日現在）

ご覧いただいてわかるように、すべての都道府県に最低一つは、小学校になるための大学があります。ただし、一県に一大学のみ、という所も少なくありません。

小学校の教師になる一番の近道は、やはりこれらの大学に進学することです。②、③の道のりに比べても確実です。いわば、小学校教師になるための「王道」といえます。

ただ、これらの大学に行くと、民間企業への就職は厳しくなります。もちろん、うまく転進する人もいますが、就職率は高くありません。その意味では、①の道を歩むのなら「自分は絶対に小学校の教師になる！」と、覚悟を固めておいたほうがよいでしょう。

次に、国立と私立の比較で言うと、どちらが免許状を取りやすい、取りにくいというのはありません。どちらも、真面目に学んでいけば、ほぼ間違いなく免許状を取れます。

気になるのは、その先の採用試験です。「国立のほうが有利」なんて言う人がいますが、本当にそうなのでしょうか。

結論から言うと、断じてそんなことはありません。大学名や国公私立の差別はなく、教員採用試験の選考は公平平等に、「学歴不問」の「実力勝負」で行われています。

ただ、教員採用試験には一般教養の筆記試験があり、ここで求められる能力は、センター試験で求められる能力と似ています。そのため、センター試験の勉強を積んできた国立大学の学生に、やや有利に働く側面はあるのかもしれません。

小学校の教師になる！という決意を固めきれていない人には、②の選択肢があります。ただし、この道を通って小学校教員の免許を取るのは、なかなか大変です。大学4年間の他に、数年は必要だと考えたほうがよいでしょう。

例えば、小学校免許状を取らないまま社会人になった人が、「やっぱり先生になりたい！」と思った時なども、②の道のりと同様、通信教育課程などを使って免許状を取ることができます。

③の小学校教員資格認定試験（文部科学省）は、①②とは全く異なる、いわば「奥の手」です。チャンスは年1回。1次試験が8月末、2次試験が10月下旬、「指導の実践に関する事項に係る試験」が11月中旬に行われ、十分な能力が備わっていると認められた人にのみ、小学校免許状が授与されます。ただし、授与されるのは「二種免許状」です。

この試験、合格するのは容易じゃありません。合格率は、毎年1割以下。そうですよね。これで簡単に取れるようなら、教員養成課程の大学なんて、誰も行かなくなってしまいます。

いずれにせよ、小学校教員免許状取得への道のりは、そう簡単ではありません。教師は専門職ですから、当然といえば当然です。強い決意を持って臨んでください。

小学校の教員免許状が、専修、一種、二種の種別ごとに一種類なのに対し、中学校と高校の教員免許状は、教科別に分かれています。当たり前ですが、国語を教えるためには国語の免許状が、数学を教えるためには数学の免許状が、必要になってきます。

教科の種類をまとめたのが表1です。

 中学校を順番に見ていくと「技術」までは分かるとして、「職業」以降は「？」と思った人もいるでしょう。外国語も「英語」以外は、「中学校で教えることなんてあるの？」と、疑問に思う人がいるはずです。

たしかに、公立の中学校にこれらの教科はありません。ただ、特別支援学校には「職業」などの教科があり、私立の宗教系の中学校や高校には「宗教」の授業があります。

また、大学の中には英語以外の外国語で受験できる所もあるため、私立の中高一貫校の中には、希望者に中国語やフランス語を教えている学校もあります。

こうして見ると、中学校・高校の教員免許状は種類が豊富で、広く門戸が開かれているように思えます。ただ、「職業」や「宗教」、英語以外の外国語などは、免許状を取得できる大学が限られていますし、採用試験も狭き門です。もし、「ついでに取っておこう」程度に考えている人がいたら、安易な考えは持たないほうがよいでしょう。

さて、上記を踏まえて、中学校・高校の教員免許状取得までの道のりを具体的に見ていきましょう。

まず、最低限必要なのは、「高等学校を卒業していること」です。この点は、小学校と同じで、中卒では原則として教師になれません。ただし、大検（大学入学資格検定）に合格していれば大丈夫です。

高校卒業（大検合格）後の道のりは、大きく二つに分かれます。

「中学校か高校の先生になりたい！」という人の多くは、①を選択しています。中学校・高校の免許状が取得できる大学は、以下のとおりです。

中学校・高校の教員免許状が取得できる大学

（平成21年4月1日現在）

一種免許状が取れる大学数は、国語が331、数学が488、理科が795、社会が1320などとなっています。小学校の一種免許状を取れる大学数が219ですから、中学校のほうが多いことが分かります。つまり、免許を取れる大学数だけで見れば、中学校の免許状は、小学校よりも「取りやすい」と言うことができます。

一方で、「取りやすい」＝「持っている人が多い」ことでもあります。それはすなわち、採用試験のライバルが多いということです。でも、1000以上の大学で免許が取れる社会科は、採用試験の倍率も高い傾向があります。

なお、同一教科であれば、中学校と高校の両免許状を取るのは、さほど難しくありません。実際、多くの大学生がそのようにして、採用試験の段階で中高どちらを受けるかを決めているようです。

①以外の大学へ進んだ後、突然「やっぱり教師になりたい！」と思い立った人には、②の道のりがあります。その場合は、大学の教務課などに相談して、どうすれば免許状取得に必要な単位がそろうか、確認をするようにしましょう。

ちなみに、小学校にある「教員資格認定試験」は、中学校には存在しません。また、高校では一部の教科で行われていましたが、2004年度に休止されています。

すなわち、中学校・高校の教師になるには、大学へ通って、地道に単位を取得していくしかありません。気合を入れて、がんばってください！

「特別支援学校」という名称に、馴染みのない方もいるでしょう。以前は、「特殊学校」と呼ばれ、盲学校、ろう学校、養護学校の三つに分かれていました。それらが「特別支援学校」として一本化されたのは、2007年のことです。

特別支援学校には、幼稚部、小学部、中学部、高等部などがあります。つまり、年齢的には4才から18才まで、実に幅広い年齢の子どもが在籍しています。視覚に障害のある子もいれば、聴覚に障害のある子もいます。また、知的な発達が遅れている子もいれば、身体が不自由な子もいます。

それだけに、特別支援学校の教員には、さまざまな個性と能力の子どもたちに、柔軟に対応していく力が求められます。小中学校の先生とは、求められる教育的な技術も違ってきます。

とはいえ、「子どもを育てて、社会へ送り出す」という、教育者としての役割自体に何ら変わりはありません。つまり、「教員としての資質」と「特別支援教育を実施していく能力」の両方が求められるわけです。そのため、特別支援学校の教員免許状を取得するには、小、中、高校のいずれかの教員免許状を基礎資格として持っていなければなりません。

それでは、特別支援学校教員免許状取得までの道のりを見て行きましょう。

まず、最低限必要なのは、「高等学校を卒業していること」です。中卒では原則として教師になれません。ただし、大検（大学入学資格検定）に合格していれば大丈夫。この点は、小学校や中学、高校の教員免許状と同じです。

高校卒業（大検合格）後の道のりは、大きく三つに分かれます。

一般的なのは、やはり①です。特別支援学校の免許状が取得できる大学は、以下のとおりです。

特別支援学校教員一種免許状が取得できる大学

特別支援学校教員二種免許状が取得できる大学

特別支援学校教員専修免許状が取得できる大学

（平成21年4月1日現在）

一種免許状の場合、取得できる学校数は163。小学校や中学校、高校よりも少なめです。また、よく見ていくと、私立よりも国立・公立が圧倒的に多いことがわかります。

①以外の大学へ進学した後、ボランティア活動などを通じて、「特別支援学校の教師になりたい！」と思い立った人には、②の道のりがあります。まずは、大学の教務課などに相談して、どうすれば免許状取得に必要な単位がそろうか、確認をするようにしましょう。

また、③の教員資格認定試験は、①②とは全く異なる、いわば「奥の手」です。チャンスは年1回。1次試験が8月末、2次試験が10月下旬に行われ、11月下旬までに合格者が発表されます。難易度は高いですが、合格した人には、一種免許状が授与されます。この点は、二種免許状が授与される小学校と異なる点です。

余談ですが、現状、特別支援学校の教員のすべてが、この免許状を持っているわけではありません。所持率は、平成22年時点で70％。つまり、特別支援学校の教員免許状を持っている人が「足りていない」のです。

そのため、特例措置として、小学校の免許を持っていれば特別支援学校の小学部で、中学校の免許を持っていれば同じく中学部で、教員を務められる制度になっています。

こうして考えると、特別支援学校の教員免許状の付加価値は大きく、採用試験において有利に働く可能性があるかもしれません。

教員免許状は、基本的に学校種別に分かれていますが、例外の一つがこの養護教諭です。「養護教諭」というより、「保健室の先生」といったほうが、子どもたちには馴染み深いでしょう。

「保健室の先生」といえば女性をイメージする人が多いですが、決して女性に限定された資格ではありません。最近は、保育士や看護師などの領域への男性の進出も進んでいます。志のある人は、ぜひ目指してみてください。

それでは、養護教諭教員免許状取得までの道のりを見て行きましょう。

まず、最低限必要なこと。それは、「高等学校を卒業していること」です。中卒では原則として教師になれません。ただし、大検（大学入学資格検定）に合格していれば大丈夫。この点は、他の教員免許状と同じです。

高校卒業（大検合格）後の道のりは、大きく二つに分かれます。

養護教諭になりたい人の多くは①の道のりを選択します。養護教諭の教員免許状が取れる大学は、以下のとおりです。

養護教諭の一種教員免許状が取得できる大学

養護教諭の二種教員免許状が取得できる大学

養護教諭の専修教員免許状が取得できる大学

（平成21年4月1日現在）

一種免許状が取得できる大学数は、全国で143。小学校や中学校、高校よりも少なめです。また、よく見ていくと、特別支援学校の教員と同じく、私立よりも国立・公立が圧倒的に多いことがわかります。

①以外の大学へ進学した後、突如として「養護教諭になりたい！」と思い立った人には、②の道のりがあります。まずは、大学の教務課などに相談して、どうすれば免許状取得に必要な単位がそろうか、確認をするようにしましょう。

続いて③についてですが、この点については誤解をしている人も多いので、少し説明をしておきます。以前、保健師の資格があれば、養護教諭の二種免許を「申請」だけで取れるという状況がありました。事実、そうして取得した保健師もたくさんにます。

ただ、最近は状況が違います。保健師資格を持つ人が養護教諭の二種免許を取得するうえで、大学で必要な単位を取得している必要があり、以前はそれを証明する書類（履修証明）を出さずとも、申請が通っていました。ところが、それではマズイということで、国が「しっかり、確認するように！」と各自治体に指導するようになったのです。

そのため、保健師が養護教諭の免許状を取得するには、必要な単位を履修していなくてはいけません。そのことを知らず、必要な単位を履修しないまま、保健師と養護教諭の両方の資格を取れると思っている人がいるので、注意が必要です。

どのような道のりを歩めば教員免許状が取れるかについては、「教員免許状取得への道のり」の記事で、学校種別に見てきました。

もちろん、その道のりを行けば、誰でも教員免許状を取れるわけではありません。それぞれの道のりで、しっかりと必要な「単位」を取っていかなければなりません。例えて言えば、自分が歩んでいった道の木々に成る「実」を一つ一つ、しっかりともぎ取っていくことで、教師の「お墨つき」（免許状）がもらえるのです。

言い換えれば、どの道を通ろうと、必要な実さえそろえれば、お墨つきはもらえます。ある道を通って、必要な実の半分をそろえて、その後数年が経った後に、別の道を通って残り半分の実をそろえてもかまいません。

 すなわち、必要な単位をしっかりとそろえれば、教員免許状は取得できるのです。年齢制限はないので、何歳になっても大丈夫です。ただし、採用試験において、年齢制限を設けている自治体があるので、その点は注意が必要です。

では、具体的にどんな単位をどれだけそろえればよいのでしょうか。小・中・高校の免許状の必要単位数を示したのが、表1です。

  いずれの校種も、専修免許状が91、一種免許状が67となっています。教員養成系の大学では、これだけの単位を6年間もしくは4年間で習得できるよう、カリキュラムが組まれています。

「教科に関する科目」とは、国語なら国語について、社会なら社会について、専門科目の知識を深めるための科目です。中学校や高校の教師は教科担当制ですから、小学校よりもこれが多いのは当然ですね。

一方で「教職に関する科目」は、教師として求められる基本的資質を高めるための科目です。具体的には、教師の役割や職務について知識を深めたり、教育に関する歴史を学んだり、公立学校の制度や仕組みを学んだりします。教科の知識以外の「教師として求められる総合力」を高めるための科目と言ってもよいでしょう。

「教科に関する科目」と「教職に関する科目」は、必要数に上乗せして履修していくことで「教科又は教職」にカウントされます。例えば、小学校の「教科に関する科目」を24単位、「教職に関する科目」を59単位取得すれば、それぞれの上乗せ分が16+18＝34単位となり、「教科又は教職」の必要数を満たすことになります。

なお、「その他」は、「日本国憲法」「体育」「外国語コミュニケーション」「情報機器の操作」を各2単位、計8単位です。うっかり落としてしまう人もいるので、注意しましょう。

続いて、特別支援学校の免許状の必要単位数を示したのが表2です。

必要単位数の合計は16～26。「え？これだけでいいの？」と思う人もいるでしょうが、もちろん、そんなことはありません。特別支援教育の免許状は、基礎資格として小・中・高校の免許状が必要で、これらの単位はプラスアルファで取らねばいけないのです。

続いて、養護教諭の免許状の必要単位数を示したのが表3です。

 養護教諭は、「教諭」と付く以上は授業も行うことができるわけですが、実際にほとんど教壇に立つことはありません。それなら、養護に関する知識や技能さえあれば事足りるような気もしますが、実際には「教職に関する科目」も、結構な数の単位を習得しなければなりません。

これは、養護教諭の仕事が、学校の教育活動と深く結びついていることの証でもあります。言い換えれば、学校のこと、教育のことをよく理解していないと、決して務まらない仕事なのです。